海外営業には様々なタイプがあり、それぞれ仕事内容が全く異なります。日本にある拠点（本社）が主体的に動くもの、海外グループ法人をサポートするもの等々、大分類は以下のようになります。

親子貿易タイプ

社内取引・対日本人型

グループ会社が海外にあり、日本人スタッフとのやり取りをする営業。集金の心配もなく、身内同士・日本人同士の取引のため、価値観・距離感も比較的近くて安心、シンプル。2026年現在、ZoomやSlackなどのオンラインツールの普及により、海外グループ会社との日常的なコミュニケーションは格段にスムーズになっています。

社内取引・対外国人型

グループ会社が海外にあり、外国人スタッフとのやり取りをする営業。基本的には身内同士なので、集金の心配はないが、現地スタッフが本社のペースを把握できないと苦戦する。2026年現在、AI翻訳ツールの精度向上により、日常的なコミュニケーションの言語障壁は低下していますが、文化的背景の違いから生じる認識のズレは依然として注意が必要です。

国内取引先経由タイプ

取引先が製造業・間貿型

国内取引先に海外拠点があり、その国内取引先を経由し、海外拠点とやり取りをする。日本の大手メーカーの海外工場に資材を供給する場合などに多く見られる。基本は日本人相手。

取引先が製造業・直貿型

国内取引先に海外拠点があり、その海外拠点との直接のやり取りをする。基本的に国内の拠点で物事が決まるため、海外拠点に対しては納期の調整・発送の業務が多い。2026年現在、サプライチェーンの混乱リスクが高まる中、納期管理の重要性はこれまで以上に増しています。

取引先が商社・間貿型

国内取引先が何れかのタイプの海外営業部門を持ち、その会社と国内取引をする営業。最終的な仕向け地が外国というだけで他は国内取引と同じ。時折、同行しての海外出張もある。

海外取引先日本法人（いわゆる外資系企業）経由タイプ

海外の企業の日本法人（日本国内の外資系企業）、そこにある調達部門に営業をするタイプ。通常は日本人が対応し、時折、本社から外国人マネージャーが来日したりする。2026年現在、来日の代わりにオンラインでの本社プレゼンが増えており、英語でのオンライン商談スキルが求められる場面が増えています。

海外取引タイプ

対日本人型

外資取引先（普通の外国企業）が海外にあり、日本人スタッフとやり取りをする。海外で働く日本人が増える中、海外の取引先に日本人スタッフがいることも珍しくなくなった。

対外国人型

外資取引先（普通の外国企業）が海外にあり、外国人スタッフとやり取りをする営業。海外に代理店を設け、そこに製品を卸すパターンが多い。与信の問題や、コミュニケーションの煩雑さなどの問題がある。しかし最も海外営業らしく、面白い。2026年現在、LinkedInを通じた代理店候補とのダイレクトコンタクトや、オンライン商談による初期交渉が一般化しており、地理的な距離を超えて関係構築のスピードが上がっています。

海外営業は色々なパターンが考えられます

その他にも色々なパターンが考えられますが、大方はこのような分類になると思われます。そして一概には言えませんが、一般的に海外営業としての難易度は、下に行くほど上がります。※ 業界なりの仕事の難しさ・良い悪い、とは別の話ですのでご了承ください。また、外国と内国をわかりやすく表現するため、海外取引・国内取引という呼び方をしております。

2026年現在、AIツール・オンライン商談・SNSの普及により、どのタイプの海外営業においても求められるデジタルスキルは急速に拡大しています。しかし、タイプを問わず変わらない本質は、相手の文化・商慣習を尊重し、信頼関係を地道に築いていく人間力です。ツールはあくまでも手段であり、海外営業の醍醐味は人と人とのビジネスにあることを忘れないでください。